我が街でも、昨年に関西を代表する公立大学によって大規模な表記やアンケート調査が行われ、今年3月に報告書が完成。読み始め(結果を分析し始め)たが、国が定める「等価可処分所得」およびそれらを基に区分した「困窮度」から推測するには、やはり少子化の影響によるスポーツ離れだけではなく、経済的事情と重なるところが見え隠れ。
我が街並びに国の定める基準においても、相対的貧困率は14%~14.4%に。小学5年生と中学2年生の保護者の“経済的な理由による経験”のトップ3は、①趣味やレジャーの出費を減らした、②新しい衣服・靴を買うのを控えた、③食費を切り詰めた、それ以外の上位として、冷暖房の使用を控えた、友人知人との外食を控えた、と続く。「スポーツをあきらめた」というアンケート項目はないが、趣味やレジャーに含まれるか。「子どもを学習塾に通わすことができなかった」が、小5・中2とも10%前後の回答。1回の参加“1,000円や2,000円”と思われるのは経済的基盤の安定された年代層。相対的困窮度に含まれなくても、高校・大学となればなるほど学費への支出は増加することは間違いなし。
“衣食住”足りての分化やスポーツ。バレーボール人口だけでなく、スポーツ人口を増加させたいのはやまやまだが、文化活動・スポーツ活動ができない理由の根は深い。