昨年、「お・も・て・な・し」で2020年の東京オリンピック・パラリンピックが決定されたように大きく報じられたが、これだけがIOCの役員の決めてではなかったと。最終プレゼンターの東京五輪招致委員の竹田理事長は、日本のアスリートは過去のオリンピック・パラリンピックでひとりもドーピング違反をしていないことを主張し、ドーピングに対してクリーンな国であることを訴え、国際的には大変好感を持たれたとか。2013年に実施されたドーピング検査で禁止物質が検出された率は世界的に1.3%に対し日本国内では0.2%だったとか。
来年の1月から、世界アンチ・ドーピング規定が改定。規則違反に新しく「意図的な共犯(援助、共謀)」が追加。小中学生では殆ど関係のない話だろうが、高校生の全国大会、もちろん国体を含めマスターズ大会などが対象に。うっかりの頭痛薬、鎮痛剤、下痢止めなどを指導者等が与えたり持病の処方薬に至るまで周囲の関係者にも制裁が及ぶ事に。これからはしっかり成分の理解がが必要な時代に。これらの検査は、違反者のあぶり出しではなく、アスリートの権利を守りスポーツの価値を高めるため。大事なことなので抑えておきたい。